混合診療とは、保険診療と保険外診療（自由診療）を併用しておこなうことをいいます。
保険診療だけでうまくいけばなにも問題はおこらないのですが、難病やガン治療における高度の先端医療になると、保険診療だけでは限度があるのも事実です。
つまり、海外では当たり前のように使われている薬剤が、我が国では保険適応になっていないケースが多々あるのです。
我が国では混合診療が禁止されているため、保険適応のない薬剤を使う場合には一切保険診療ができなくなり、すべての診療費が自費となるため、バカ高い治療費を払わなければなりません。
せっかくいい薬があるのに保険が効かないため使えないという矛盾を解消するには、一刻もはやく保険適応を広げて保険診療できるようにするのが最善の道とおもわれます。
しかし国としては、安全性の確認がとれないないまま許可を下ろすわけにもいかないというジレンマがあります。

混合診療解禁の動き

このため近年、混合診療を解禁しようとする動きが活発になっているのです。しかし混合診療が認められたからといって、安全性が確保されたわけではないので、重大な健康被害をひきおこすのではという不安は消え去りません。
実際、保険外診療（自由診療）の中身は有用な薬剤といかがわしい薬剤の入り混じった状況なのです。つまり、我が国でまだ認可されていない先端医療のほかに、専門家が首をかしげるような医療も少なからずみられるのです。
一般的には、混合診療が解禁されれば自由競争によって医療の質が高まるといわれますが、一方では、示された医療内容が本当に質の高いものか否かを患者自身が判断しなければならない事態がおこってきます。したがって場合によっては、かえって質の低い医療を受けることになりかねません。
現に歯科で混合診療を解禁した際には、粗悪な治療が横行したため禁止せざるを得なかった過去があります。
このため、患者が医療の質を判断できるように、アドバイザー的な機関が必要になるとおもわれます。
TPPで混合診療が解禁されると、海外の医療関連企業が日本に進出する結果、我が国の医療と軋轢がおこり、思いがけない訴訟問題のおこることが懸念されます。
医療に対する考え方は国々によって微妙に異なるからです。しかもそれを裁くのが国際法廷であるというのも厄介です。
さしあたって急ぐべきは、世界で評価されている薬剤が、なるだけ早く我が国でも保険適応になるよう努力することでしょう。